指導者としての資質・能力：大学の学長編

学長リーダーシップの条件

経営学において研究されてきたリーダーシップ論と同じ部分と異なる部分について知りたいと思った。たとえば、金井・高橋（2004）では、観察、インタビュー、質問紙調査の回答を対象とした因子分析などから、多くの研究において「課題（仕事）関連」と「対人関係（人間）関連」の「ロバストな2軸」が見られるという（本書とはまったく関係なくいま二宮が進めている研究に関連して、この2軸はあくまでもリーダーシップに関する研究なので、これを一般的なコンピテンシーへ「応用」する際にはそれなりのロジックが必要である）。たとえば、日本におけるＰＭ理論では、Ｐ（Performance function）が「課題（仕事）関連」であり、Ｍ（Maintenance function）が「対人関係（人間）関連」で」あるという。そのうえで、リーダーシップ論の関心は「属性（特性）から行動へ」、「行動から状況へ」、「状況のなかから変革へ」移ってきたという。他方、本書で紹介されている調査の一つである「大学上級管理職の現状と将来展望に関する調査」の分析では、学長、理事長、副学長、理事、事務局長といった上級管理職の業務に必要な能力を因子分析で探ったところ「リーダーシップ能力」、「個人資質能力」、「コミュニケーション能力」の3つが挙げられるという。そして、上記の「対人関係（人間）関連」に対応すると思われる能力が、「リーダーシップ能力」因子と「コミュニケーション能力」因子のそれぞれに現れている。経営学で言われてきたこととはやや異なる特徴を見出せているので、その理由が明らかになるとおもしろいのかもしれない。なお、この調査については、どのような特徴を持つ大学へ調査を依頼したのかが明示されていないという問題の指摘が可能である印象を持っている（本書では配布数4,082回答数976、ウェブサイトでは配布数3,996回答数976と違う数字が出されていることも気がかりである）。悉皆調査というわけでもなさそうである。
私にとってもっとも興味深かったのは、そうした統計分析ではなく第2章「大学上級管理職向け研修・教育プログラムの現状と課題」である。地味な情報収集ではあるものの、国立大学協会、公立大学協会、日本私立大学連盟、日本私立大学協会、日本私立学校振興・共済事業団、政策研究大学院大学、東北大学が実施している数多くの研修プログラムが挙げられている。読者はこんなにたくさん研修プログラムが存在していたのかと驚くはずである。統計分析ではこうした研修参加経験を独立変数に入れているとはいえ、効果の実態についてはまだこれから研究課題であるのだろう。そして、日本ＩＢＭの天城学長会議にも言及されている。この研修についても冒頭に述べた経営学の先行研究―トップ・マネジメント層を対象とした、しばしば高額の参加費を徴収するような少人数の研修についての研究―との比較によって、明らかになることもありそうだ。

日本ＩＢＭが1983年から社会貢献の一環で実施している学長会議である。静岡県伊豆市にあるＩＢＭの研修施設「天城ホームステッド」が会場であるため、そこから名前を取り、天城学長会議という。7月下旬に、2泊3日の合宿方式で行っていること、設置者を超えて国公私立大学の学長が対象の会議という点で、きわめて特徴的である。代理出席は認めておらず、学長だけが参加できる。開催記録である過去の報告書をみると、講演、分科会に分かれた集団討議、その後の全体討議というスタイルでほぼ開催されている。分科会は4-5個になるが、それぞれのグループに国公私の学長がバランスよく、分けられる。合宿形式なので、夜はざっくばらんな情報交換会になる。その大学から参加しているのは学長ただ一人ということもあり、気軽に意見交換ができるのではないかと思われる。調査時点で35回目、延べ1550名程度の学長が参加してきたという。
研修施設のキャパシティの限界もあるので、毎年、約180大学の学長に案内をだし、結果的に50大学前後の学長が参加している。学長は忙しいので、2泊3日のすべてに参加できるとなるとだいたいこれくらいの参加者数になるという。最近のテーマは、少子化を超えて―2040年の世界と大学―（2017）、日本の大学のブレークスルーを目指して―学位プログラムと教育研究組織を考える―（2016）、大学のアドミッションを考える―中教審答申を受けて―（2015）となっている。ＩＢＭはあくまでも事務局で、案内を出す学長を決定しているのも、テーマや会議内容を検討しているのも、8名程度からなる世話人会の学長たちである。
pp.50-51

グーグルで「天城学長会議」で検索すると、いくつか参加報告を見つけることができる。ご関心のある方はぜひ。