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日本教育社会学会第75回大会（弘前大学）において「大卒就職後の自己啓発と社会意識」という研究発表を行った。複数の会員から「調査回答者の学生時代の専門分野による違いはないのか？」という質問を頂戴したため、学会大会終了後に追加分析を実施した。
回答者の専門分野別人数は、言語・文学203名、哲学24名、歴史学58名、法学81名、政治学38名、経済学77名、経営学53名、社会学102名、社会福祉学21名、心理学71名、その他178名であった。まず、自己啓発の実施有無を従属変数とする分析における当日の報告との違いは、営業・販売職に従事していることが1％水準で有意となった（当初は5％水準で有意）ことだけである。専門分野に関するダミー変数はいずれも有意ではなかった。学生時代の専門分野にかかわらず、「専門分野を超えた幅広い知識やものの見方」を仕事で役立てているという認識と自己啓発の実施は関係していた。次に、社会意識のうち（１）「政治や社会への関心」を従属変数とする分析に関して当日の報告との違いは「実家の本の数」と「奨学金貸与」が5％水準で有意となったことと（当初は1％水準で有意）、政治学が5％水準で正、社会学が1％水準で正、心理学が5％水準で負となったことである。自己啓発の実施は当日報告と同様に関係していた。また（２）「自己責任論」を従属変数とする分析に関する当日の報告との違いは、言語・文学と経済学が5％水準で正となったことである。経営学で正となったり、社会福祉学で負となったりすることはなかった。また、自己啓発の実施は同じく関係していた。これらの傾向は2010年代後半に実施した同種の調査と概ね同様である。
